銘柄考察

エクシオグループは1954年の創立。ＮＴＴ工事等の電気通信工事を手掛ける。協和エクシオより社名変更。 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１０２円➡１２０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは４.１０％

デンカは1915年の設立。総合化学品会社で特殊合成ゴムから電子先端部門、ワクチンや検査試薬まで手掛けている事業は多岐に渡ります。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１００円➡１２０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは４.６１％

あおぞら銀行は1957年の設立。専門性の高い分野への選択と集中を推進。GMOあおぞらネット銀行でネット銀行を展開。配当は日本企業には珍しい四半期毎の配当。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１５４円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは５.４６％

アイティフォーは1972年の創業。金融機関向けのシステム開発・販売を基幹事業とし、公共分野向け業務委託・保守サービス等のリカーリングが安定収益源。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は３０円➡４０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは３.８４％

TOTOは1917年の創業。トイレ・浴槽・キッチン等の住宅設備機器、ファインセラミックス等の新領域事業を手掛ける。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１００円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは２.４６％

品川リフラクトリーズは1875年の創業。耐火物の総合大手で耐火物の製造販売、工業窯炉の設計施工、ファインセラミックスの販売を行う。 2023年8月発表時点で2024年の予想配当金は未開示となっています。考察時点での配当利回りは２.７７％

宝HDは1925年の設立。酒造・みりんの製造・販売。みりんは最大手。傘下のタカラバイオでは検査用試薬・理化学機器事業をコア事業として扱う。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は３８円➡２７円の減配予定となっています。考察時点での配当利回りは２.１９％

三菱地所は1937年の設立。オフィスビル･商業施設等の開発、賃貸、管理収益用不動産の開発・資産運用住宅用地･工業用地等の開発、販売を手掛ける総合不動産。 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は３８円➡４０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは２.３３％

楽天経済圏の改悪が続いているものの楽天系でまとめた場合の完成度は相変わらず高いです。 しかし三井住友のオリーブ等、楽天の改悪次第では引っ越しを真剣に検討出来るだけの新たな経済も出現して来ており、油断の出来ない状況となって来ています。

ニチレキは1949年の設立。アスファルト等の舗装を主に扱っており。道路舗装関連の製造・販売・開発・研究を行っている。 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は５０円➡７０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは３.４８％

日本国土開発は1951年の設立。土木、建築等を主な事業とする総合建設会社。1999年に会社更生法の適用による上場廃止となっており。2019年に再上場となる。2023年7月発表時点で2024年の予想配当金は２６円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは４.３２％

日本信号は1928年の設立。鉄道・道路信号等の交通インフラを主軸として展開。駅の自動改札機・精算機、駐車場管理システム等も手掛ける。2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は27円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは2.71％

長谷工コーポレーションは1937年創業。建設・不動産の大手でマンション建築では業界トップの企業となります。 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は８０円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは４.５０％

第一生命HDは1902年の創業。生命保険、損害保険を取り扱う大手企業で契約者は800万人を数える、近年はM&Aにより海外事業も展開。2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は83円➡86円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは3.17％

丸一鋼管は1948年の設立。溶接鋼管で国内シェアトップ。北米・アジアで積極的に事業展開。2022年5月発表時点で 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は109.5円➡110円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは３.４３％