銘柄考察

グレイステクノロジーは2000年の設立。マニュアル作成のコンサルティングを手掛けていましたが、ニュース等でも報道されていますが、四半期の決算書類提出未了により、上場廃止へと向かっています。売上の半分が実に粉飾という盛り盛りの内容だったようです。

楽天証券にてARCCの新規購入が出来なくなる情報をキャッチしたので、円安の中愚かにも一点買いで米国株の購入を行いました。結果としては４６株の増資と自分としては少なくない金額をリスクの高い銘柄へと投じる形となりました。たまには直感（今買わないと後悔しそう）を信じての投資も大切だと考えています。

オミクロン株はコロナの変異ウイルスで南アフリカで発見され『今まで一番激しい変異』等、センセーショナルに報じられています。まだ世間に知られ始めてからそれほど日は経っていませんが、確認されている国（欧州・オーストラリア・香港等）は既に多く、感染力はそこそこに高そうな報道がされています。

【VZ】ベライゾンコミュニケーションズは米国の大手通信事業者で米国で１億１千万人の加入者を擁するベライゾン・ワイヤレスを傘下に持つ。ダウ工業株３０銘柄の一つ。2021年１月発表で2021年の予想配当金は＄2.47➡＄2.54の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは4.79％

ワタベウエディングは1953年の創業。国内外での挙式に係る事業を展開しています。 2021年6月28日に上場廃止。興和の子会社として事業再生ADRが成立しており、事業を継続していく予定です。 コロナウイルスによる影響が直撃した事例と言えるのではないでしょうか？

レオパレス21は1973年の設立。アパート・マンションの建築・管理・販売等の不動産を主に手掛ける企業です。相次いだ不正と繰り返された不誠実な対応の結果、業績がどう推移しているのか？考察します。※2021年6月に上場廃止に係る猶予期間入り銘柄となった事を公表（債務超過による）

オンキヨーホームエンターテイメントは１９４６年に株式会社大阪電気音響社として設立された老舗の企業で音響機器の企画・開発・製造・販売を行っています。2021年3月31日付けで上場廃止基準に抵触する見込み（債務超過による支払いの遅延）を発表しており、2021年8月1日で上場廃止となっています。

レナウンは1902年創業の老舗アパレル企業です。近年経営状況が悪化していた所（2010年には中国繊維メーカーの傘下になる）にコロナショックに耐える事が出来ずに民事再生➡上場廃止となりました。上場廃止になった企業は何故経営破綻したのか？数字で考察していきたいと思います。

上場廃止企業考察　Ｎｕｔｓ　※2021年6月24日加筆更新 Ｎｕｔｓは1977年設立の企業で主に「コンテンツ事業」「アミューズメント事業」「医療関連事業」「アライアンス事業」を行っていた企業で、2020年破産により上場廃止となっています。...

【1343】NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信は野村アセットマネジメントが運用する東証リート指数に連動する上場投資信託(ETF) 純資産額４,１６４億円、信託報酬0.155％、配当利回りは3.15％と信託報酬に関しては最安値水準まで引き下げを行われました。

【1476】iシェアーズ・コア Ｊリート ETFはブラックロックジャパンが運用する東証リート指数に連動する上場投資信託(ETF) 純資産額は約3,260億円。2021年6月現在の配当利回りは3.13％。信託報酬は0.16％と低コスト。

ソフトバンクグループは1981年の設立。携帯電話大手のソフトバンクを傘下に持つ。近年はファンドによる投資会社としての割合が大きくなっています。2021年5月発表で2021年の当期利益は4兆9879億円で黒字転換となっています。

トヨタ自動車は1937年創業。世界でも常に首位を争う販売台数を誇る企業で国内ではダイハツ、日野自動車を傘下に持つ。 2021年5月発表で2021年の配当金は220円➡240円の増配となっています。考察時点での配当利回りは2.76％

インフラファンドは発電所・空港・道路・鉄道等の社会基盤（インフラ）に投資を行い、それらのインフラから得られる収益を投資家に分配する仕組みとなっており、仕組みとしてはREIT（不動産投資信託）に近い形となっています。今回はインフラファンド各社の比較をしています。

任天堂は1889年に創業。ファミコンでゲーム機メーカーとしての地位を確立し、現在NINTENDOスイッチがコロナ禍でも空前のヒットとなっています。2021年5月発表で2020年度の配当金は2,220円となっています。考察時点での配当利回りは3.6％