2022-07

資産状況

【高配当株ポートフォリオ】2022年7月31日現在 資産公開

総資産 8,739,827円 前月比 +577,133円 今月は生命保険の解約とiDeCoへの加入申請と重要な判断を行いました。損切りとしては過去最大のものとなりましたが、好調な日本株の損益の増加、解約返戻金と賞与投入による投資用資金残高の急激な増加で、赤字を無理やり回避しています。
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【8306】三菱UFJ FG【2022年本決算】

三菱UFJ FGは合併・統合・再編を繰り返して来た東京三菱銀行とUFJ銀行が最終的に統合されて設立。日本では3大メガバンク(三菱UFJ・三井住友・みずほ)として知られる。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は28円➡32円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは4.35%
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【8058】三菱商事【2022年本決算】

三菱商事は1954年創立。日本の5大商社の一つで連結対象会社は合計1785社にも及ぶ大手総合商社です。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は150円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは3.80%
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【5351】品川リフラクトリーズ【2022年本決算】

品川リフラクトリーズは1875年の創業。耐火物の総合大手で耐火物の製造販売、工業窯炉の設計施工、ファインセラミックスの販売を行う。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は未開示となっています。考察時点での配当利回りは5.29%
お金の話

決断 ~貯蓄型保険の解約とiDeCo加入へ~

貯蓄型保険を解約しました。70万円の掛け金に対して返戻金は45万円となりました。何故貯蓄型保険を解約する判断をしたのか?情報の取捨選択の大事さを痛感しています。より良い選択を続けられる柔軟な思考は持ち続けたいと思います。
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【5011】ニチレキ【2022年本決算】

ニチレキは1949年の設立。アスファルト等の舗装を主に扱っており。道路舗装関連の製造・販売・開発・研究を行っている。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は42円➡45円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは3.27%
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【6741】日本信号【2022年本決算】

日本信号は1928年の設立。鉄道・道路信号等の交通インフラを主軸として展開。駅の自動改札機・精算機、駐車場管理システム等も手掛ける。2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は27円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは2.71%
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【8439】東京センチュリー【2022年本決算】

東京センチュリーは1969年の設立。日本の大手リース会社だが海外での事業展開も進めている。伊藤忠系。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は143円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは3.21%
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【3407】旭化成【2022年本決算】

旭化成は1922年の創業。日本の大手総合化学メーカーで化学、住宅から医薬品までグループ会社による事業展開は多岐に渡る。2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は34円➡36円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは3.44%
政治考察

安部元首相テロの凶弾に倒れる

安部元首相テロの凶弾に倒れる 2022年7月8日午前 遊説中の安部元首相がテロリストの凶弾に倒れました。 最近は通り魔的なテロが増えたとは思っていましたが、自分の生きている内にこのような事が起きるとは思っていませんでした。 愚かし...
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【2393】日本ケアサプライ【2022年本決算】

日本ケアサプライは1998年設立。 福祉用具のレンタル・販売を手掛ける企業で訪問看護やデイサービス等の介護サービスも提供しています。三菱商事グループ。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は60円➡70円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは4.70%
銘柄考察

【銘柄考察】高配当日本株【1808】長谷工コーポレーション【2022年本決算】

長谷工コーポレーションは1937年創業。建設・不動産の大手でマンション建築では業界トップの企業となります。 2022年5月発表時点で2023年の予想配当金は80円の配当維持予定となっています。考察時点での配当利回りは5.03%
資産状況

【高配当株ポートフォリオ】2022年6月30日現在 資産公開

総資産 8,162,684円 前月比  +118,924円 6月で貯蓄型積立保険の計上は最後となります。資産上は相当なマイナス計上になりますが、今後の10年、20年を考えた際には他の資産への組み換えを行うべきと判断をしました。
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