銘柄考察

ドウシシャは1974年の創業。ブランド品の卸売りから生活関連商品の企画・開発・生産・販売を中心とした開発型ビジネスモデルを展開。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は６５円➡７０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは３.１４％

三菱HCキャピタルは2021年に旧三菱ＵＦＪリース と旧日立キャピタルが合併して設立。リース会社の規模としては国内最大手の一つ。各種物件のリース、各種物件の割賦販売、各種ファイナンス業務を展開。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は３３円➡３７円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは４.８４％

東京海上HDは2002年の設立。損害保険事業・生命保険事業を展開する最大手企業の一つでM&Aで海外展開も急拡大しています。※2022年に１株を３株に分割する株式分割を実施しています。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金１００円➡１２１円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは４.００％

日本電信電話は1985年設立。ＮＴＴグループを展開、固定電話網を独占し、携帯・光回線に関しても高シェア。直近ではNTTドコモを完全子会社化しており、事業を再編。株式を25分割するという思い切った施策を打ち出しています。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１２０円➡１２５円の増配予定。 考察時点での配当利回りは３.０３％

1993年に太陽鉄工株式会社より分離独立。自動車向けを主体とするネジ締め機器のナットランナで国内トップ企業の一つ。2023年4月発表時点で2024年の予想配当金は２３円➡２４円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは２.５５％

ENEOSは1888年の設立（日本石油会社）で石油・ガス・石炭などの精製・輸入・販売を主に手掛けています。 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は２２円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは４.６８％

イノテックは1987年の設立。半導体関連の事業に強みがある会社で半導体設計ツール、テスターの開発・販売を主に手掛けています。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は７０円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは４.６８％

電源開発は1952年の設立。電気関連事業を経営の柱としており、再生可能エネルギー、火力等の発電が中心。大間原発の建設も手掛けるが遅延。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は９０円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは４.２３％

稲畑産業は1890年の創業。化学専門の商社で情報電子と樹脂の取り扱いが柱となっています。アジアで広範囲の事業展開。住友化学系。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１１５円➡１２０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは４.０５％

バルカーは1927年の創業。シール材の大手メーカーで自動車産業向けから半導体向けの製品までニッチな分野での強みを持つ企業。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１５０円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは４.３２％

双日は日商岩井とニチメンを母体として2003年に統合し設立。化学、金属・資源、自動車、航空を扱う総合商社で七大商社に数えられる。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１３０円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは4.69％

システナは1981年の創立。ソフトウェア開発支援を中心に自動運転・車載システム等の設計・開発等を行う。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は８円➡１０円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは3.28％

東京センチュリーは1969年の設立。日本の大手リース会社だが海外での事業展開も進めている。伊藤忠系。2023年3月にロシア関連で▲748億円の特別損失を計上。 2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は１４３円➡２００円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは4.26％

旭化成は1922年の創業。日本の大手総合化学メーカーで化学、住宅から医薬品までグループ会社による事業展開は多岐に渡る。2023年5月発表時点で2024年の予想配当金は３６円の維持予定となっています。考察時点での配当利回りは3.74％　※減損損失による赤字転落

豊田通商は1948年の設立。トヨタ系の総合商社で自動車関連の事業が中心。 2023年4月発表時点で2024年の予想配当金は２０２円➡２０４円の増配予定となっています。考察時点での配当利回りは3.64％